自費診療のため、費用が大きくなるインプラント（※）。費用の大きさからインプラント治療を受けるかどうか迷ってしまう方も少なくありません。
費用でお悩みの方におすすめなのが医療費控除です。税金の還付制度である医療費控除を利用することでインプラントにかかった費用を節約できます。
今回は、インプラント費用を節約できる「医療費控除」についてご説明します。
（※）先天性の無歯症など、国が定める疾患に該当する場合は保険診療で
インプラント治療を受けられるケースがあります。
目次
■医療費控除とは
◎国による所得税の還付制度
医療費控除とは、国による所得税の還付制度です。
患者様ご自身を含め生計を共にするご家族の1年間（1月1日～12月31日）の医療費が10万円を超えた場合、医療費控除を申請することで支払い過ぎた所得税の一部が戻ってきます。所得税の還付に加え、翌年の住民税も軽減されます。
■インプラントは医療費控除の対象です
◎美容目的でなければ、インプラントは医療費控除の対象になります
インプラントは医療費控除の対象です。美容目的でなければ、インプラントにかかった治療費は医療費控除の対象になります。
ほとんどの場合、お口の機能に何らかの問題があり（しっかり噛めないなど）、機能的な問題を改善するためにインプラント治療を行うため、通常、インプラントは医療費控除の対象になります。
■医療費控除の申請方法
◎医療費控除を受けるためには申請が必要です
医療費控除を適用し、還付金（＋翌年の住民税の軽減）を受け取るためには申請が必要です。
個人事業主の方は毎年の確定申告の際に医療費控除を申請します。
給与所得者の方（いわゆるサラリーマンの方）は還付申告を行い、医療費控除を申請します。還付申告は5年前までさかのぼって医療費控除の申請を行えます。
■医療費控除の申請に必要な書類
◎書類を用意し、医療費控除を申請します
医療費控除の申請の際は以下の書類が必要になります。
①医療費控除の明細書 または 医療費通知書（けんぽなどの各健康保険組合が発行する医療費通知書）
②12桁のマイナンバー および 身元確認証明書（マイナンバーカードや運転免許証など）
③源泉徴収票（給与所得者の方のみ）
上記のほか、用意しておくと役立つ物には以下の2点があります。
・歯科医師の診断書
・歯科医院でもらったレシートや通院の際にかかった費用のレシート
歯科医師の診断書の提出は必須ではありません。ただし、ケースによっては税務署から診断書の提出を求められることがあります。インプラント治療を受けたときは歯科医師から診断書をもらっておきましょう。
レシートの提出は不要ですが、レシートがあると医療費控除の明細書の作成の際に正確な金額を記入するのに役立ちます。歯科医院でもらったレシートや通院の際にかかったガソリン代・交通費などの各費用のレシートは保管しておくことをおすすめします。
■医療費控除の申請の流れ
以下の流れで医療費控除の申請を行います。
医療費控除の明細書は税務署の窓口でもらうか、国税庁の医療費控除のページからダウンロード可能です。e-Taxの場合はオンラインのフォームに明細を入力します。
1．医療費の明細を記入する（各健康保険組合が発行する医療費通知書がある場合は通知書で代用できます（医療費控除の明細書の作成は不要））
2．医療費控除の明細書（または医療費通知書）、および、申請に必要な書類をお住まいの管轄の税務署に提出し医療費控除の申請を行う（窓口・郵送・e-Taxによる申請が可能です）
3．あらかじめ登録しておいた銀行口座への振込、または、ゆうちょ銀行の窓口で還付金を受け取る
■医療費控除でインプラント費用はどれくらい節約できる？
◎所得や医療費によって還付額（および翌年の住民税の軽減額）が異なります
医療費控除は支払い過ぎた所得税に対する還付制度です。患者様の所得や医療費によって還付額（および翌年の住民税の軽減額）が異なります。
いくら戻ってくると明言はできませんが、一例として、課税所得額400万円でインプラント治療を受け1年間に50万円の医療費がかかった場合、約8万円の還付に加えて翌年の住民税が約4万円軽減され、合計で12万円ほどの節約になります（※）。
（※）一例です。患者様の所得や医療費によって還付額が異なります。
【インプラントに関するご質問・ご不安がある方はお気軽にご相談ください】
費用が大きいインプラントですが、医療費控除を利用することで節約できます。インプラントをご検討されている方は、ぜひ、医療費控除をご活用ください。
当院でのお支払いは現金のほか、各種クレジットカードをご利用いただけます。クレジットカードの分割払いにすることで一括のご負担が減り、月々のお支払い計画を立てやすくなります。
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